ライフスタイル「諦めないシニア婚活」取材記事

毎日新聞　くらしナビ・ライフスタイル「諦めないシニア婚活」 8月23日（金）掲載していただきました。

50歳まで一度も結婚したことがない人の割合が年々上昇し、3組に1組の夫婦が離婚している昨今、新たな人生のパートナーを求めて婚活するシニアの婚活事情や再婚時に注意すべき点を探った。

●事実婚の選択も
「人生の終わりにぴったりな人に出会えた。あきらめないで良かった」。孝治さん（73）＝仮名＝と昨年3月から同居する真理さん（78）＝同＝は笑顔を見せる。真理さんは前夫が退職後にうつ病を発症し、ひどくなる暴言や暴力に耐えられず66歳で離婚。趣味の社交ダンスや旅行を楽しんでいたが、女友達の再婚を機に婚活を始めた。2年前、「これで最後の婚活にしよう」と思って参加した婚活パーティーで孝治さんと出会った。

孝治さんとは、体を動かすのが好きで活発な性格が合った。ともに長年会社勤めをしてきて、経済的に自立していることも上手くいっている理由だ。しかし唯一の心残りは、子供との関係だという。真理さんは全府との間に3人の娘がいるが「関は入れないで」と反対され、紹介することもままならない。一方、孝治さんは69歳で2度目の離婚をし、最初の結婚でもうけた2人の娘とは音信不通だ。「私たちはいつ死んでもおかしくない。何かあった時のために連絡が取れるようにしたいのだが・・・」と顔を曇らせる。

真理さんと孝治さんのようなケースは珍しいことではない、会員の半数を60歳以上が占める結婚相談書「茜会」（同）では、シニア会員の8割超に結婚歴があり、アドバイザーの立松清江さんは「相続などのトラブルを避けて事実婚を選ぶカップルが多い」と話し、藤村さんも「本人が入会後、子供が『やめさせてほしい』と電話してくるケースもある」と明かす。良きパートナーに出会えたことを手放しで喜んでばかりもいられないのが実情だ。

●早目の遺言制作を
離婚・再婚問題に詳しい榊原富士子弁護士は「法律婚でも事実婚でも、本人の意思を明確にするために、早めに遺言を作成し委任・任意後見契約を結んでおいた方が良い」と助言する。契約を公正証書に残しておけば、体が不自由になったり認知症で判断能力がなくなったりした場合に財産管理などを委任することができる。事実婚の場合、手術の同意や介護施設での面会が出来ない可能性もあり、こうしたトラブルを防げる。

「家族ともめたまま亡くなってしまうのはお互いに不幸。トラベルを避けるための努力をした上で、残された時間を楽しく暮らしてほしい」と、榊原さんは話す。

記者の野村房代様、ありがとうございました。